建設業界におけるドローン活用とは?特徴やメリット、注意点も解説

 2021.12.27  デジタルトランスフォーメーションチャンネル

近年、さまざまなシーンでドローンが活用されている事実をご存じでしょうか。建設業界においても、いくつものメリットが得られることから、導入を検討する企業が増えています。本記事では、建設業界でドローンを導入するメリットや、活用における注意点などについて解説します。

建設業界におけるドローン活用とは?特徴やメリット、注意点も解説

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建築業界でドローンを導入するメリットとは

ドローンとは、無人航空機のことです。近年DXの推進もあり、さまざまな業界においてドローンの活用が始まっていますが、建設業界が導入すると、いったいどのようなメリットを得られるのでしょうか。

撮影と測量

カメラを搭載したドローンであれば、空中からの撮影や測量が可能です。ドローンを飛行させて、上空からさまざまな角度で撮影できるため、地形や建物の状況確認などに利用できます。

これにより、工事現場の状況を容易に把握できるのがメリットといえるでしょう。規模の大きな工事現場において、人力で状況を確認するには時間がかかります。ドローンであれば空中を移動できるため、状況把握の時間を大幅に短縮できます。

また、ドローンは測量にも活用されています。従来の測量は、専用の機器を用いて地上から行われるケースが一般的でした。しかし、ドローンの登場によって、上空からの測量が可能になったのです。

ドローン測量により、時間の短縮とコスト削減、高精度な測量などを実現できますが、注意点もあります。たとえば、障害物が多い場所を測量する場合、正確なデータを取得できない可能性があるため注意が必要です。

構造物の点検

高層ビルの外壁や戸建て住宅の屋根など、構造物の点検に活用できます。ドローンをコントロールし任意の位置から撮影、地上でデータの確認が可能です。

従来、建物の外壁や屋根を点検する際には、人の手で行っていました。職人がはしごをかけて屋根にのぼる、足場を組んで壁を点検する、といったことが行われていたのです。

このような人力による点検は、多大な時間を要するデメリットがあります。また、屋根の勾配や形状によっては、隅々まで点検できないケースもあり、正確な状況の把握が難しいこともあったのです。

ドローンを用いれば、このような課題を解決できます。空中を自由に移動させて写真を撮影できるため、短時間で点検作業を完了できるのです。また、作業員が高所にのぼる必要がなくなるため、危険にさらす心配もありません。

一方、見た目で判断できないダメージや不具合については、把握しにくい注意点があります。実際に作業員がその場で点検したわけではないため、点検精度にやや不安が残ります。

測量や検査における人材不足解消

ドローンを利用すれば、短時間で測量や検査を完了できるため、人材不足の解消につながります。1件あたりの測量や検査を短時間で完了できれば、対応できる現場が増えるためです。

従来、高所の点検作業は、専門の職人が担当するケースが一般的でした。しかし、ドローンを導入すれば、職人ではない営業担当でも点検を行えます。そのため、在籍している職人の数が少なくても、問題なく点検作業を行えるのです。

短時間で作業を完結でき、1日あたりに対応できる件数が増えれば、組織全体の生産性が向上します。少ない人員で現場を回せるため、大幅なコスト削減効果も期待できるでしょう。

測量や検査における人材不足の解消は可能ですが、ドローンを操縦できる人材は必要です。操縦技術も身につける必要があり、育成コストが発生する可能性があるので注意が必要です。

危険な場所に入り込み測量できる

測量場所によっては、人が入り込めないようなところがあります。危険が伴う場所での作業は、作業員がケガをするリスクがあり、慎重に進める必要がありました。

このようなケースにおいても、ドローンが活躍してくれます。ドローンであれば、人が入り込めない危険な場所でも、問題なく測量を行えます。作業員を危険にさらす必要がなくなり、作業も短時間で完了できます。

また、災害発生時における被害状況の調査にもドローンは有効です。災害が発生したときは、二次災害にも注意する必要があるため、作業員は簡単に現場へ近づけません。ドローンがあれば、空中から撮影できるため、このようなケースでも活用できます。

ただ、やはり人の目で直接測量、検査するわけではないため、精度にはやや不安が残ります。取得したデータでしか分析、判断ができないため、正確な状況を把握できない可能性があるのです。

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建築業界におけるドローン活用の注意点

すでに建設業界ではドローンの活用が始まっていますが、自社での導入を検討するのなら、以下の注意点をおさえておく必要があります。メリットだけでなく、注意点も踏まえたうえで、導入するかどうかを検討しましょう。

気候によっては活用できない

ドローンは、いつでも飛行できるわけではありません。天候によっては、活用できないケースがあります。

たとえば、強風が発生しているようなケースが挙げられます。空中を移動するドローンは、風の影響を受けやすいのです。風速によっては、コントロールがきかなくなり、挙動が不安定になってしまうおそれがあります。最悪、強風に煽られて地上へ墜落するといったことも考えられるため、注意が必要です。

また、雨が降っているときも要注意です。ドローンには、センサーやカメラなど、さまざまな機器が使用されています。そのため、雨に濡れてしまうと故障の原因となるおそれがあります。雨の中を飛行させる必要があるのなら、防水タイプの機種を選びましょう。

このように、ドローンは天候によって活用できないケースがあるため、注意しなくてはなりません。飛行中に突然、天候が変化するといったことも考えられます。特に、山間部のような天候が変化しやすい場所で測量を行うときは、状況を細かくチェックしながらの運用が求められます。

操縦者の熟練度が必要

ドローンを活用するにあたり、絶対に必要な資格や免許はありません。そのため、ドローンさえ購入すれば利用は可能です。ただ、飛行させるエリアによっては、国土交通省に申請し許可を得る必要があるため覚えておきましょう。

また、ドローンの操縦者には熟練度が求められます。熟練度の低い操縦者がドローンを飛行させてしまうと、思った位置へ飛ばすことができず、いたずらに時間がかかるおそれがあります。それだけならまだしも、操縦を誤り地上へ墜落といったこともありえなくはありません。

そのため、ドローンを活用するのなら、操縦者の育成、スキルアップが必要です。ドローンの操縦技術を認定する民間資格もいくつかあるため、資格取得も視野に入れるとよいかもしれません。

騒音や落下被害の防止

ドローンの機種によっては、飛行中の音が大きなものもあります。住宅が密集しているようなエリアや、多くの人が近くにいるような場所で飛行させるときは、騒音が問題となるおそれがあるため注意が必要です。

また、比較的音が小さなタイプのドローンでも、夜間は音が響きやすくなるため、配慮しなくてはなりません。場合によっては、警察への通報や会社へのクレームなどが発生する可能性もあります。

落下防止策を徹底させることも重要です。飛行中のドローンが墜落し、通行人にぶつかったとなると、大惨事になってしまうおそれがあります。住宅に墜落して、多額の修理費用を請求されるといったことも考えられるでしょう。

墜落を防ぐため、飛行前には整備と点検を徹底しましょう。飛行させる場所や、ルートも事前に確認し、危険が伴わないかしっかりとチェックしてください。操縦者の技術が未熟な場合も、墜落事故が発生する可能性があるため、操縦技術の向上に取り組むことも大切です。

まとめ

建設業を営む企業がドローンを導入すれば、撮影や測量、高所の点検などに活用でき、作業時間の短縮や作業員の安全確保、コストダウンなど、さまざまなメリットが得られます。人材不足の解消にもなり、組織全体の生産性も向上させられます。本記事でお伝えしたように、運用にあたっては注意点もあるので、把握したうえで導入を検討してみましょう。

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