小売業者が知っておきたい未来のサイネージ

 2019.11.20  デジタルトランスフォーメーションチャンネル

デジタルサイネージは、従来の紙の看板等とは違い、画像や映像を自由に映し出すことで大きな宣伝効果を期待できる、いわゆる電子看板です。もちろん小売業者にとっても大きなメリットをもたらします。ここではデジタルサイネージの基礎知識や実際の導入事例、そして知っておきたい未来のイメージを確認していきましょう。

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サイネージの進化「デジタルサイネージ」とは

「サイネージ」とは英語で「標識」という意味の言葉です。商売の上では、看板やポスターなど、集客や売上を高めるための掲示物を指すことが一般的です。つまり「デジタルサイネージ」とは、これまでの看板やポスターが電子化されたものといえます。デジタルですから、テレビのように表示を自在に切り替えることが可能です。またディスプレイに使われるのは液晶やLEDなど薄型の機器なので、設置する場所にもあまり制限がありません。

デジタルサイネージが設置されるのは、店頭や店内だけに留まりません。駅や電車の中、役所などの公共機関、あるいは大学、病院、ホテルなど、ディスプレイが取り付けられる場所であれば、どこでも候補になり得ます。

これまでにもディスプレイを使った情報発信は行われてきましたが、機器の低価格化と高機能化、さらに情報を送る通信回線の整備や、データを管理するための制御システムが進化したことで、近年、大きく普及が進みました。最新の機器では消費者を判別するカメラやAI機能も搭載され、複数の画面を連動させた表現が可能になるなど、これまでにない訴求力を持ったソリューションメディアとして期待されています。

 

デジタルサイネージのメリットと可能性

実際にデジタルサイネージを導入した場合、小売業にはどんなことが期待できるのでしょうか?ここでは、メリット、可能性、今後の予測などの視点で分析していきます。

メリット

デジタルサイネージを導入するメリットは、大きく3つに整理できます。

まずは何と言ってもサイネージの最大の目的である「見てもらえる」という点です。ただ貼られているだけのポスターや掲示物は、あまりにありふれていて今さら注目を集めることは困難です。しかし動画を扱えるデジタルサイネージなら、その動きを使って人々の注目を集めることができます。人は、動いているものに関心を向ける性質があるからです。仮に静止画であっても、定期的にその画面が切り替えれば動きを出すことができます。

元々サイネージは、普通に歩いているような人に自然と情報を渡すことが出来るという特性を持っています。雑誌やWEBサイトに掲載された情報や広告は自分から関心を持って取りに行く必要がありますが、デジタルサイネージであれば、街中などの人が行き交う場所に置くことで、多くの人に見てもらえる効果があります。

次に、時間や場所によってコンテンツの表示を変えることが出来るという点です。例えば朝はその日1日を元気に過ごすための商品を紹介し、昼はランチや日用品、夜はその日の疲れを癒やすような提案など、内容を切り替えることで訴求力がアップします。また、オフィス街であれば社会人向け、大学であれば学生向け、空港であれば旅行者向けなど、周辺の環境に最適化した運用が可能です。

最後に、運用コストが安いという点です。時間や場所ごとにアナログの看板を差し替えようと思ったら大変ですが、デジタルサイネージならデータを送るだけで済みます。印刷代や配送代もかかりません。

可能性

デジタルサイネージが持つ可能性は、単に広告を流すだけに留まらないメディアになるという点です。

例えば、駅や空港など交通機関に関する場所に設置すれば、構内の情報やダイヤの乱れなどの情報を流せるでしょう。学校や役所、企業のロビーで、情報を共有するためのツールとしても使えます。時には広告、時には情報、時にはアートなど、自在に切り替えて運用できるのがデジタルサイネージです。

今後の予測

デジタルサイネージは、さらに大きな可能性を含んでいます。まず市場規模においては、2016年度時点で約1,488億円と推定されており、2020年度には約3,362億円に達すると予測されています。周辺に多くの企業が参入していることも好材料です。広告を出稿するクライアントも、従来のテレビや雑誌などからデジタル媒体に大きくシフトしてきています。(参照元:https://www.ryutsuu.biz/strategy/j060715.html

機器自体も日々進化を続けています。カメラやセンサーで表示を最適化したり、タッチパネルを採用したり、スマートフォンとの連携機能を備えたりと、次々と新しい技術が取り入れられています。また、2020年の東京五輪に向けて多言語対応を進める動きもあります。市場が大きくなれば導入や運用のコストも安くなり、中小の小売業者からの需要も増えるでしょう。

小売業「デジタルサイネージ」事例

可能性に満ちたデジタルサイネージの導入事例をいくつかご紹介いたします。

株式会社ゾフ

大手格安メガネ量販店のゾフでは、店舗の拡大に支援業務が追いつかず、キャンペーンに使うポスターなどの納品が厳しい状況となっていました。特に急な内容の変更や、本社から離れた店舗については、時間的な余裕がないという問題もありました。しかしデジタルサイネージを導入したことで、店舗ごとに異なる細かい情報訴求への対応が容易となり、また変更が入った場合にデータを各拠点に送るだけになったことから、キャンペーン実施の負荷を大きく減らすことができました。

東京ステーション開発株式会社

毎日40万人もの乗客が行き交う東京駅には、日本人だけでなく、多くの外国人観光客がやってきます。しかし紙のサイネージでは、そうした人たちに対して情報提供を十分に行うことが困難でした。そこでデジタルサイネージを導入し、パネル上で行きたい場所を検索すると、行き方や店舗などの情報が分かるように改善を行いました。また同時に多言語にも対応したことで、旅行者の利便性を大きく向上させる結果となりました。

株式会社オリーブ・デ・オリーブ

若者向けのカジュアルブランドを展開するオリーブ・デ・オリーブには「できるだけスタッフに負担を掛けずに、どのように集客や売上を伸ばすか」という課題がありました。そこで店舗内にデジタルサイネージを設置し、そこにスタッフがおすすめするコーディネートを本人がモデルとなり掲載するという手法を実践しました。その結果、身近な店舗スタッフのコーディネートを見ることで購買意欲が高まり、さらにスタッフの接客の負担を減らすことが出来たのです。

株式会社資生堂

大手化粧品メーカーの資生堂は、同社のブランドのひとつである「マキアージュ」のキャンペーンにおいて、都営地下鉄の六本木駅のホームに据え付けられたデジタルサイネージを利用し、交通広告において初めてAIを導入しました。

ここで活躍したのが、サイネージに装着された高性能のカメラです。カメラとAIで歩いている人の視線を追い、さらに性別や年齢を推測することで、サイネージを見た人にカスタマイズされた広告を流すことに成功しました。さらに流した広告の最後には、ブランドと関連付けられたWEBページにアクセスできるQRコードを表示し、スマートフォンからのアクセスに繋げるという導線も準備しました。その場でインパクトを与えるだけでなく、購買を検討する段階にまで導いた事例です。

まとめ

デジタルサイネージは広告の新しい表現を切り拓き、今ではそれ以上の存在になろうとしている新しいメディアともいえます。最近ではAIやIoTにより状況を判断しながら表示項目を変えるような次世代のインテリジェントなデジタルサイネージの時代になりつつあります。特に小売業においては、時間帯や客層、キャンペーンの実施などに合わせて伝えたい情報が変わるため、これからもその進化に注目すべきツールのひとつであるといえるでしょう。

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