電子カルテの普及率やメーカーシェアは?製品を選ぶときのポイントも解説

 2020.08.12  デジタルトランスフォーメーションチャンネル

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近年、さまざまな分野でIT化が進んでおり、医療業界もその例外ではありません。医療現場のIT化のひとつに電子カルテが挙げられますが、実際にはどの程度導入が進んでいるのでしょうか。この記事では、電子カルテの導入率や主なメーカー、製品の選び方などについて紹介します。


電子カルテの普及率やメーカーシェアは?製品を選ぶときのポイントも解説

そもそも電子カルテとは

カルテというのはもちろん患者の診療記録のことですが、これは任意ではなく、法律上必ず作成しなければならないものです。これを手書きではなく、パソコンで記録できるようにしたのが「電子カルテ」です。電子カルテの場合、従来手書きで行なってきた作成や保管に要する手間を削ることができ、また画像や検査データなどを一緒に残したり、院内でのデータの共有が可能になるなど、利便性も向上します。ほかにもさまざまな機能が搭載されていますので、導入により業務の効率化や患者の満足度向上などが期待できます。

電子カルテの普及率

厚生労働省の調査によると、電子カルテの普及率は年々増加しています。ただし、病床数が400以上もあるような大規模病院では85%近くにまで達していますが、規模が小さくなると普及率も下がる傾向が見られ、まだ病院全体では46.7%、診療所では41.6%にとどまっています。

(参照元:https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000482158.pdf

電子カルテのメーカーシェア

電子カルテはさまざまなメーカーから提供されていますが、現在シェアの大きなメーカーとしては「富士通」「シーエスアイ(CSI)」「ソフトウェア・サービス(SSI)」「NEC」の4社があげられます。

富士通は国内で30年以上電子カルテを提供している、国内病院シェアトップのメーカーです。

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(参照元:https://www.fujitsu.com/jp/group/fjm/solutions/industry/healthcare/medical/denshikarute/pr-01/)

長年の実績を持ち、シンプルなインターフェースによる利便性や豊富な機能、また富士通のデータセンターを利用したクラウドの提供など、医療現場をサポートする手厚いサービスを提供しています。

シーエスアイ、ソフトウェア・サービスは、どちらも医療分野に特化したメーカーです。この2社の特徴の一つとして、大手と比較して低価格なシステムの提供があります。シーエスアイは開発に力を入れるだけでなく、NECなどの他社との提携も積極的に行なっており、シェアの拡大を図っています。

ソフトウェアサービスは、病床規模を問わないパッケージでの提供により、低コストで利用できるといった特徴があります。

電子カルテの製品を選ぶときのポイント

では、実際に導入する製品を選ぶ際、どんな点をポイントに選定すればよいのでしょうか。電子カルテを選ぶときのポイントをご紹介します。

導入形態

一般に電子カルテには、通常クラウドとオンプレミスの二種類があります。オンプレミスとは、自分でハードウェアを購入し、それを設置して使う運用形態です。それに対してクラウドは、ハードウェアを購入する必要はなく、インターネットに接続してサービスを使用する運用形態となります。

クラウドを利用する場合は、初期導入費やメンテナンスのコストがかからず、場所も取らないため、手軽に導入しやすいといったメリットがあります。一方でセキュリティのリスクも高くなるため、しっかりとした対策がなされているどうか事前に確認することが重要です。

費用

先に述べたように、クラウドの場合は機器等を用意する必要がないため、導入コストは安価に抑えることができます。オンプレミスの場合は導入費用のほか、ハードウェアに関する保守費用などランニングコストもかかるため、導入後のコストとして適切かどうかも考慮すべきでしょう。また、クラウドの場合もオプションサービスを追加していったり、利用するユーザーの数が増えていったりすると、高額になってしまう可能性もあります。

サポート

サポート体制がしっかりしているかどうかも重要なポイントです。
日々の問い合わせから、トラブル発生時にしっかりと対応してくれるかどうかで快適に利用できるかどうかに関わってきます。
とはいえ、導入前にサポート体制を見極めるのは難しい部分もあるため、導入実績から企業の安定性を検証してみる、可能であれば他院での評判を確認してみることがポイントです。

使いやすさ

電子カルテは導入すれば毎日使うことになるため、使いやすさという点も非常に重要になります。可能であれば、実際に複数の製品をテストで利用して、使い心地を比較してみるとよいでしょう。また電子カルテはレセプトコンピューターなどほかの製品と連携して使用することも一般的となっていますが、互換性がないと利用できないため、この点にも注意しておく必要があります。

まとめ

電子カルテの導入率は拡大しており、さまざまなメーカーから商品が提供されています。また、近年はクラウドの普及などもあり低価格で利用できるものも増えていますが、コストや特徴など、導入の際には自院にとって十分なメリットを享受できるかどうか、丁寧に検証することが大切です。

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