医療・製薬

PHR(Personal Health Record)とは?今後の展開についても解説

医療従事者にとって、近年注目を浴びている「PHR」は関心を持っているトピックでしょう。一方で、漠然としたイメージにとどまっている人もいるかもしれません。本記事では、PHRの概要やそのメリット、および今後の活用の方向性などについてご紹介します。

PHR(Personal Health Record)とは今後の展開についても解説
先端技術とAI倫理がもたらす「より良い医療のかたち」

PHR(Personal Health Record)とは

PHRは、"Personal Health Record"の略語で、ひとりの患者に関する医療や介護、健康といった分野のデータを統合的に収集し、一元的に保存することを指します。

従来ばらばらであったデータを総合的に閲覧・活用することで、自身の健康増進や生活改善などに役立てます。最近ではスマートフォンや通信あるいはクラウドの技術が進展しているため、本人の同意さえあればさまざまなデータを活用することができます。具体的には、病院での診療データ、保険会社が持つ健診などの健康に関するデータ、薬剤や体重、あるいは食事などのデータです。これらは、それぞれ提供を受けたり自身でアプリに記録したりします。集められたデータは、自身の健康改善への利用のみならず、医療機関が活用することで、医療サービス向上や業務効率化などにつなげることもできます。

医療現場においては、特に「働き方改革」の推進が他の分野と比較して遅れています。PHRの活用で医療の質や業務効率を高め、人手不足のなか生産性向上にもつながります。もちろん、PHRを活用することにより一人ひとりの国民にとってもメリットがあります。

PHRを活用するメリット

PHRを活用する具体的なメリットについてご紹介します。

まずは、医療サービスに関して画一的な診療ではなく、個人個人が医師からきめ細かな診療を受けられます。たとえば、何らかの疾患で通院していてスポーツジムにも通っている場合、スポーツジムにおける運動データが連携されることで医療的観点からもアドバイスを受けることができます。近年普及が進んでいるIoT端末も連携して運動や身体に関するデータを収集することで、日常生活におけるアドバイスも可能です。

また、より適切な薬剤の処方を受けることも可能でしょう。たとえば、担当の医師がほかの医療機関から処方された薬のヒストリーデータを確認することで、医薬品の二重の投与を回避できます。また、複数の病院や診療所にまたがって通院している場合、同じ患者のデータが電子カルテで共有されることで、その患者にとって最適な診療・医療サービスを享受できます。

PHRにおける健診情報などの取り扱いについて

PHRの活用にはメリットが大きい一方で、情報の取り扱いが気になる点かもしれません。

厚生労働省が中心となって進める「国民の健康づくりに向けたPHRの推進に関する検討会」は、「PHR推進に向けた留意事項」を定めています。その詳しい内容について確認していきましょう。

PHRの「基本的な考え方」

そもそもPHRの利用目的は、

  • 個人の日常生活習慣の改善等の健康的な行動の醸成
  • 効果的・効率的な医療等の提供
  • 公衆衛生施策や保健事業の実効性向上、災害等の緊急時の利用
  • 保健医療分野の研究

の4つとされています。
そのなかでも、個人の日常的な生活習慣の改善や健康増進のために健康や介護、医療などの複合的なデータを活用できる仕組みの構築が重要視されています。

PHRとして提供する健診情報

PHRの基本的な考え方における健診情報の位置づけは重要です。PHRとして提供される情報は、エビデンスが確立され、診療ガイドラインなどで整理されている情報、あるいはすでに個人に提供されている法定の健診情報などです。全国の医療機関における画像データや介護情報の閲覧については一体的に検討し、国民が利用しやすい仕組みにするとしています。

情報提供などの在り方

医療や健康などの情報は特に機密性が高く、情報の取り扱いには注意が必要です。これらの情報提供の在り方も検討会で示されています。基本的には、関係機関や国民による円滑な情報へのアクセス・提供と、情報の適切な管理についての方針です。情報を電子化およびサマリーやヒストリーの形での一覧化、既存のインフラを活用した情報の提供を通してアクセスを効率化します。一方で、個人のデータを医療などに活用する際の同意やセキュリティの確保、個人に向けた継続的な健康へのリテラシーを高める取り組みが定められています。

PHRの普及においてスマートフォンが重要な役割を担う

PHRを特に個々の国民に広げていくうえで、「スマートフォン」が果たす役割が大きいとされています。特に、スピーディーなPHR活用をするためには、スマートフォンを通じて情報を共有することが考えられます。

たとえば、かかりつけの病院でのレントゲンなどの画像を本人がスマートフォンで撮影して保存すれば、休日や夜間に救急病院を利用する際に素早く医療情報を提供できます。これは患者にメリットがあるだけでなく、救急医としても初見の患者に対して過度な負担やストレスなく診断を行えるメリットもあります。これは、極論するとクラウドや特定のアプリを開発・利用することなく実行できることです。また、医療だけでなく、そもそも健康にまつわる情報を自身でスマートフォンに記録していくこと自体が、本人の健康への意識を高めます。スマートフォンはデータ保存への利用も簡単にできるため、多くの人にとってハードルが低いといえます。

さらに、スマートフォンのアプリとIoTのウェアラブル端末などを連携させ、よりリッチなPHRの活用も可能です。ウェアラブル端末と連動させれば、日々の身体情報が蓄積されるため、スマートフォンで閲覧したり医師からアドバイスを受けたりといったことも可能です。また、クラウド上にデータが保存されることで、本人同意のうえでビッグデータへの活用なども可能となります。

まとめ

PHRは、個人にまつわる医療や介護、健康などの情報を横断的に集約し、自身の健康増進、あるいは医療やその周辺サービスの充実化・開発などを促進します。このような性質から、情報の取り扱いには注意が必要ですが、近年厚生労働省を中心に推進されており、今後さまざまなメリットをもたらすことが期待されています。

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