近年、さまざまな業種や分野で「DX」の実現が喫緊の経営課題となっています。しかし、DXという言葉だけが一人歩きし、明確な定義や本質的な目的を把握しきれていないケースも少なくありません。そこで本記事では、DXの本質を理解しやすいようQ&A方式で解説します。DXの推進に取り組まれる際は、ぜひ参考にしてください。
DXを簡単に言うと・・
「DX」とは「Digital Transformation」の略称で、「デジタル技術の活用による変革」を意味する概念です。DXには、社会的な文脈におけるDXと、ビジネス領域で語られるDXの2つの側面があります。社会的な文脈では、「デジタル技術が人々の生活をあらゆる面で豊かにしていく」といった意味合いをもちます。一方、ビジネス領域では「デジタル技術の活用によって、組織構造やビジネスモデルそのものに変革をもたらすこと」といった意味合いで語られます。
Q「"DX化"って言うけど読み方が分かりません」
Digital Transformationは「デジタルトランスフォーメーション」と読みます。略称であるDXの読み方は「ディーエックス」と読むのが一般的です。「Digital（デジタル）」は、PCやモバイルデバイス、AI、IoT、クラウドコンピューティング、データなど、デジタル上のあらゆるリソースを含みます。「Transformation（トランスフォーメーション）」は「変身」や「変容」と直訳される英単語ですが、DXにおいては「変革」と定義するのが適切かもしれません。
変身や変容は「姿や性質を変えること」といった意味合いをもつ言葉ですが、変革は「物事を根本から新しくすること」といったニュアンスを含みます。DXとは、デジタル化による変身や変容ではなく、デジタル技術の活用によって組織構造そのものに抜本的な変革をもたらすことを本質的な目的とします。このような背景が、冒頭でDXを「デジタル技術の活用による変革」と述べた理由のひとつです。
Q「DXはいつから始まったのでしょうか？」
DXという概念が誕生したのは2004年にまで遡り、当時ウメオ大学の教授であったエリック・ストルターマン氏によって提唱されました。ストルターマン氏は論文「Information Technology and Good Life」のなかで、DXを次のように定義しています。
“The digital transformation can be understood as the changes that digital technology caused or influences in all aspects of human life.”
この英文を和訳すると、「デジタル技術が人々の生活をあらゆる面で豊かにしていく」といった意味合いになります。冒頭で述べた社会的な文脈のDXとは、この定義を指しています。一方で、経済産業省が2018年に公表した「DX推進ガイドライン」によると、DXは以下のように定義されています。
“企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。”
ストルターマン氏が定義するDXはビジネスの領域だけでなく、人々の暮らしや生活といった社会構造そのものを包括的に含む概念です。そうした意味では、経済産業省が定義するDXは、ストルターマン氏が提唱する概念を企業経営や事業活動などの領域に落とし込んだものといえるでしょう。冒頭で、DXには社会的な文脈とビジネス領域の側面があると述べたのは、この2つの定義があるためです。
なお、DXの提唱者はストルターマン氏ですが、国内でDXがトレンドとなったのは、経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」によるところが大きいでしょう。経済産業省はDXレポートのなかで、国内企業の多くが老朽化したITシステムを抱えており、2025年までにITインフラの変革を実現できなければ、多額の損失と産業の衰退が生じると指摘しました。
また、多くの企業が統合基幹業務システムに採用していた、「SAP ERP」のメインストリームサポートが2025年に終了するため（現在は2027年に延長）、システム環境の大規模な刷新に迫られていたことも影響しています。これを経済産業省は「2025年問題」として警鐘を鳴らし、非常に大きな話題となりました。この2025年問題を契機として、DXという概念が浸透していき、大きな注目を集めるようになったのです。
Q「DXの狙いや本質は？」
先述したように、DXの本質的な目的とはデジタル技術を活用し、組織の構造そのものに変革をもたらすことです。DXの実現が急務となる背景には、人口減少や高齢化率の上昇といった社会問題が大きく影響しています。少子高齢化に伴って生産年齢人口も減少し続けており、さまざまな産業で労働力不足が深刻化しています。とくに近年は大企業志向が高まっているため、中小企業に人材が集まりにくい傾向にあります。
このような時代のなか、企業が継続的に発展していくためには、最小の人的資源で最大の付加価値を生み出す生産体制をいかにして構築するかが重要な課題です。そのためには最先端のデジタル技術が不可欠であり、DXの本質的な狙いは国内企業の競争力向上と国力強化にあるといえるでしょう。2025年問題が差し迫っていることもあり、企業自身が存続していくためにも、DXを実現させることが喫緊の経営課題となっているのです。
Q「DXって胡散臭いと思ってしまいます。」
「デジタルトランスフォーメーション」や「デジタル技術の活用による変革」といった響きが仰々しく、どこか夢物語めいた印象を抱く方も少なくありません。DXが国内で注目されたのは、経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」の影響が大きく、まだまだ過渡期にあるのも胡散臭いと感じる要因といえるでしょう。しかし、DXの本質は手法ありきではなく、「適応」と捉えることで胡散臭さを払拭できるかもしれません。
「変革」と「適応」は正反対の印象を抱くかもしれませんが、「変革の目的は適応するため」という解釈もあります。進化論を唱えたチャールズ・ダーウィンは、「生き残る種は強いものではなく、変化に対応できる生物である」という考えを示したとされます。現に、2025年問題でDXが推進されている理由のひとつは、レガシーシステムの刷新という「変革」によって、変化の加速する現代市場に「適応」するためです。
そして、その変革と適応は老朽化したITインフラから脱却し、たとえば「Microsoft Azure」のようなクラウドコンピューティングに移行するといった、極めて現実的なプロセスによってもたらされます。かつてはクラウドコンピューティングも胡散臭いという風潮があったものの、今やクラウドファーストが一般化しつつあります。それと同様に、DX推進への取り組みが新たな常識となっていくでしょう。
Q「DXとデジタル化の違いは何ですか？」
DXとデジタル化の決定的な違いは「目的」です。デジタル化とは、クラウドコンピューティングの導入やITシステムの刷新といった施策自体を指し、その目的はあくまでも「業務の効率化」です。一方DXは、クラウドコンピューティングやITシステムなどの運用効率を最大化し、市場における競争優位性の確立を目的とします。デジタル化は業務プロセスの「部分最適」が目的であり、DXは組織構造そのものの「全体最適」を目的とする点が決定的な違いです。
Q「DXの"X"って何？なぜ"X"なの？」
なぜDigital Transformationは、「DT」ではなく「DX」と略されるのでしょうか。これは、英語圏では「交差する」「横切る」といった意味合いをもつ「trans」を「X」の一文字で表すことに由来します。同様の意味合いをもつ英単語の「Cross」も、「X」の一文字で略されます。特別に深い意味があるわけではなく、英語圏では「trans」の略に「X」を使うため、Digital Transformationは「DX」と略されるのです。
まとめ
DXとは、デジタル技術の活用によって組織構造やビジネスモデルそのものに変革をもたらし、市場の競争優位性を確立するための取り組みです。テクノロジーの進歩とともに変化が加速する現代市場において、企業が新たな市場価値を創出していくためには、DXの実現が不可欠といえるでしょう。
